本設問のYESは『東京エレクトロンがQ2発表時に通期営業利益の会社予想を開示し、その値（レンジは中央値）が直前コンセンサスを上回ること』を意味する。最大の論点は、会社が2027年3月期より通期予想の開示を取りやめ半期分のみの開示に変更した点で、Q1（7月30日）でも通期予想は未公表だった。この方針が続けばQ2でも通期の会社予想は開示されず、決着条件上は判定不能（アーカイブ）となり、YESは成立しにくい。仮に強い需要を背景に通期予想を再開示すれば、上期予想を4,310億円→4,580億円へ引き上げコンセンサス4,417億円を上回った実績や、通期営業利益1兆円到達が『可能』との経営陣発言からYES方向の可能性はあるが、通期数値そのものの開示可能性が低いため、総合的にはNO（非成立）寄りと見る。